japanshielderの倉庫

溶けかかった脳みそからヒラメキを搾り出した過去の頁

世の中の常識は非常識という偏見こそ人生を楽しく生きるための糧である

国際

【米国は何か企んでいるのか】

IRIBはイランラジオである。チンピラ親父がネタにしているのだが、今朝久しぶりにニュースでも見るかとHPをクリックしたが繋がらない。

 

地震の前触れはナマズが暴れるが、IRIBのHPが繋がらないときは軍事紛争の前触れではないかと怪しんでいる。

 

米国が何か企んでいるに違いない。

 

金正恩が張成沢を粛清したという報道はすでに流された。

 

韓国紙を引用して産経も次のように報道した。

 

「張成沢氏が悲惨な末路をたどったのは間違いなさそうだ。処刑の方法について判決文が『死んでも祖国に埋まる場所はない』と書いたためで、韓国紙は処刑にヘリコプターを打ち落とす4連装対空機関銃「ZPU-4」が使用されたらしいとし、遺体は火炎放射器で炭にされたもようとした。一部中国メディアは野犬による「犬刑」とした。いずれにしても現代社会で想像を絶する残虐性で、北朝鮮の異形が世界に広まり、一部にあった金正恩体制への期待は吹っ飛んだ形だ。」

 

つまり、韓国と日本で「残虐きわまりない金正恩」というストーリーは出来上がった。

 

世界の警察米国が北朝鮮金正恩暗殺を企ててもおかしくない。今なら、さほどの犠牲を出さずに北朝鮮を解放できる可能性がある。

 

朝からくだらない妄想にふけってしまった。

【東京裁判の懺悔】

東京裁判は白人が日本人をリンチした裁判である。黄禍思想に洗脳された欧米人の大きな罪である。東京裁判の懺悔を求められることを恐れているのだろう。東京裁判の罪を認めることは原爆投下の罪を認めることにつながる。

 

中国、韓国の反日プロパガンダは欧米による工作以外のなにものでもない。そのほころびがスノーデン氏亡命事件の真相である。今もなお極東の緊張は一部の欧米人によって作られているに過ぎない。それが極東の潜流である。

 

「靖国神社」には現在、幕末の嘉永6年(1853)以降、明治維新、戊辰の役(戦争)、西南の役(戦争)、日清戦争、日露戦争、満洲事変、支那事変、大東亜戦争などの国難に際して、ひたすら「国安かれ」の一念のもと、国を守るために尊い生命を捧げられた246万6千余柱の方々の神霊が、身分や勲功、男女の別なく、すべて祖国に殉じられた尊い神霊(靖国の大神)として斉しくお祀りされている。

 

「平和な国家を建設する」という明治天皇の意思に反して「靖国神社」に怯え、今もなお工作し続けているのは東京裁判を行った「平和な国家を建設する」ことに反対する者達である。

 

【私腹を肥やす者が蠢いている】

米、民間各社に中国へ飛行計画通告促す NYタイムズ

2013.11.30 12:13

 【ワシントン=青木伸行】米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は29日、米政府が米航空各社に、米民間航空機が東シナ海上空に中国が設定した防空識別圏を通過する際、飛行計画の事前通告など中国側の要求に従うよう要請する方針を決めたと報じた。日本政府はこれとは逆の要請を航空各社にしており、報道が事実だとすれば、日米の足並みを乱すことになり、米政府の対応が疑問視される。

 同紙は政府筋の話として伝えた。同筋は偶発的な不測の事態が発生し、民間人の乗客を危険にさらしかねないとの懸念から、民間航空機については中国側の要請に従う措置をとるとしている。

 米政府はこれまで、B52爆撃機が防空識別圏内を飛行するなど、(1)防空識別圏を認めない(2)飛行計画の事前通告や無線の開放など、中国側が要求する措置には応じない(3)米軍の軍事行動に一切変更はない-との方針を明確にしてきた。

 政府は米軍機については今後も、こうした方針を堅持するとしている。だが、民間機を例外とすれば事実上、米政府の原則の一角が崩れるうえ、日米の結束にも大きな影響を与えることになる。

 日本政府は、中国側に飛行計画を提出し始めた全日本空輸、日本航空などの国内航空各社に対し、提出を中止するよう要請した経緯がある。このため、ニューヨーク・タイムズ紙も「米国の決定は、東京(日本政府)をいらだたせるかもしれない」と指摘している。<引用 産経


 

米国民と国家は一体として存在し、米軍も国家と一体のように思われているが、実態は米軍が国家以外の他の力の影響を受けている。米国は表と裏の力の支配がある。端的にいうならば、表が民主党主導するオバマの米国であり、裏を支配しているのがメーソンやシオニストの影響をうける米国である。

 

空自F-15の防空識別圏飛行は米軍と中国(江沢民一派)の企みを打ち砕いたと云うことは間違いない。しかし、それは同時に米国オバマ大統領と中国周近平を対峙させ、安倍内閣を蹴落とす作戦への移行を早めたのではないかと怪しんでいる。

 

米国メーソンやシオニストはGNP2位3位の中国、日本が目障りなのだ。日本と中国が戦争を起こし互いの国力が衰退することを期待している。そして、同時に米国民主党オバマ大統領を失脚させれば、米国メーソンやシオニストの復活が再び実現するのだ。

 

江沢民一派も米国メーソンとシオニストと共に金の為に動いている。それが、米国メーソンとシオニストが望む極東情勢ではないのか。そもそも国家というカテゴリーで思考してはならないに違いない。

 

日本や中国はすでに米国メーソンやシオニストに毒された者達がいるのは事実だ。私腹を肥やす者を主家と仰ぎ、忠誠を誓い、主家繁栄のために命をかけて諜報謀略活動を行っている者達が存在する。国家とは名ばかりで私腹を肥やした主家が見えないところで跋扈しているのだ。

 

世の中は戦国時代となんら変わらない。日米中の偏向報道システムはすでに確立された。毎日流される情報の真実は何か、潜流は何かを見つめていく必要がある。

【募金】・・・置きっぱなしの箱

フィリピンの台風被害が報じられて2週間になろうとしている。日本は自衛隊を1000人以上派遣して現地で活動している。フィリピン情報が中国の防衛識別圏で流れなくなってきた。

 

「熱しやすく冷めやすい日本人では困る」まだ、食料も満足に行き渡らないようだ。このあたりの課題は時間と共に解決していくのだろう。次は募金などの金銭的な援助になっていくのだろう。

 

コンビニのレジに募金箱が置かれていてお金は小額ながら集まっているのを見るが、毎日集計しているようには見えない。置きっぱなしである。毎日集まったお金をフィリピン募金先に振り込むなど工夫が必要なのではないか。

 

商品を買って中途半端なポイントがあるが、こういったものも集めれば結構なお金になるはずだ。そんなポイントをかき集めるシステムの工夫などあってもよさそうなものなのだが、見かけない。日本企業の脆弱なポリシーが見えてくる。

本当に必要なものは何か

被災地フィリピンで本当に必要なものとはなんだろうか。

 

少なくともお金ではない。お金は後から役に立つが今は必要なものではない。第一被災地で買い物などできるわけがない。

食べ物だろうか。もちろん食物や水は生きてゆく上で必要であることに間違いはない。日本でいう避難所に行けばそれらは手に入るに違いない。しかし、すべての避難所に救援物資が行き渡っているのだろうか疑問である。交通手段が失われ大量の輸送もできない状態になっているのが目に見える。自動車やトラックはあるだろうが、被災地では燃料供給も十分でないから多くは走っていないと想像してしまう。

こんなとき欲しいのが自転車やリヤカーだ。リヤカーは大量の荷物を運べるし、オートバイや自転車での牽引が可能だ。牽引するものがなければ人力でも容易に動かすことができる。

救援物資を送れば事足りると考えるのは早計で、それを運ぶ手段まで考えなければ手落ちである。

リヤカーに救援物資を積み込んでの配慮があってもいいはずだ。

米国ならオスプレイで要所要所に救援物資を配達するのだろうが、一軒一軒離着陸して配達はできまい。必ず人手が必要になる。人手があっても道具がなければ非効率。それは東日本大震災で経験済みである。

 

リヤカーなど人力による輸送ツールを支援物資と共に贈ってはどうか。身近な輸送手段として使えるツールだと思うのだが。

【亜細亜】もう一つのTPPが必要ではないのか

フィリピンの台風被害で多くの人命が失われ、今も食料を求めて彷徨う人々が何十万人といる。

 

他国への災害救助、人命救助のシステムとして「国際緊急援助隊の派遣に関する法律」があり、今回の台風被害でフィリピン政府の要請を受けて医療支援や後方支援のため50人の自衛隊員をJDR(Japan Disaster Relief team)=国際緊急援助隊として派遣したのだろう。

 

今日は1180人の自衛隊員に派遣命令が下されたと報道があった。日本の対応としては異例かもしれない。

 

さて、皆さんご存知TPPという言葉はTrans-Pacific Partnershipの略語だが、正確に言えばTrans-Pacific Strategic Economic Partnership Agreement (環太平洋戦略的経済連携協定)となる。この協定について国内で多くの議論がされてきているがその本質は国家、国民の抱える経済的な「損得勘定」である。

 

経済は各国の発展に重要なことではあるが、その基盤は人々の生活であり、人命の上に成り立っているのは当たり前のことである。しかし、議論から忘れられ軽んじられているのは人命である。人が安全に生活し、国家が安定していて経済が成り立つはずだ。本来TPPは環太平洋地域の互助関係の構築が深層になければ成り立たないものに違いない。

 

ところで、日本の防災システムは市町村の要請があって都道府県が動き、国が動くようになっている。東日本大震災では、市町村職員が直接被災し、通信も遮断されたため市町村からの要請が遅れ県の救援の初動態勢が遅れたという事実はあまり報道されていない。

 

今回フィリピンの大規模な台風被害でJDR(国際緊急援助隊)の派遣がフィリピン政府の要請を受けてから行われている。人命救助、災害救助を行うに当たって初動態勢の遅れがあるのではないかと怪しんでいる。

 

要請がなくとも大規模災害があった際はJDR(国際緊急援助隊)がすぐに駆けつけられるようなルール化の必要があるのではないだろうか。とりあえず歴史的に密接な関係のあるアジア地域ではTrans-Pacific Disaster Relief  Partnership Agreement(環太平洋災害救助連携協定 )が検討されてしかるべきである。

 

「損得勘定」の前に「人命優先」のもう一つのTPPが必要に違いない。

アジアの中の日本は何を行っていくべきか

日本、フィリピンに自衛隊1000人を派遣

 

日本の防衛省が、「日本はフィリピンの被災者への救援活動のために、自衛隊1000人を派遣する用意がある」と表明しました。

 

 

フランス通信によりますと、日本防衛省の報道官は、13日水曜、声明の中でこの日本の用意を表明しました。

日本政府は12日火曜、フィリピン政府の要請を受け、自衛隊50名を医療支援や後方活動のためにフィリピンに派遣しました。

防衛省は、「艦艇3隻や戦闘機も、新たな派遣要員に同行する」と発表しました。

同報道官は、「我々は必要とされる派遣要員の数について、フィリピン政府と協議を続けている」と語りました。

この派遣部隊の活動は、壊滅的な被害を受けたレイテ島のタクロバンに集中しています。

日本が1000人を派遣すれば、これは日本が外国を支援するために派遣した部隊で最大規模のものとなります。

日本はさらに、これ以前にも、2004年のインド洋での津波などアジアで起こった災害で、自衛隊を派遣しています。

日本政府は12日火曜、「被災者の仮設住宅支援と人道機関を通じた支援に、1000万ドルを拠出する」と述べました。

先週金曜、フィリピンの南部と中部の20の州を大型の台風が襲いました。

これまでイランを含む多くの国が、遺族に哀悼の意を表すと共に、同国への人道支援の用意を表明しています。<引用 iran Japanese Radio


<コメント>
フィリピンを襲ったスーパー台風はいったい何人の命を奪ったのだろうか。報道で見る写真は東日本大震災の津波の後とまったく変わらない光景ではないのか。
 
フィリピンを支援するため日本は自衛隊を派遣する調整をしているようだ。東日本大震災を経験した自衛隊の派遣は大きな支援になるに違いない。
 
しかし、日本人が東日本大震災で学んだことはもっとあるはずだ。道路復旧や瓦礫などの廃棄物処理、避難所運営等等。そういった後方支援ができる官民プロジェクトの派遣も必要かもしれない。
 
日本はアジアの中の人々と共に平和に「生きる」ための支援を行っていかねばならないに違いない。

米国防総省が新型核兵器の開発を要請

アメリカ国防総省が、同国の新型核兵器の開発を要請しています。
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ロイター通信が伝えたところによりますと、アメリカのクリドン国防補佐官は、下院の会議で、「アメリカの古い核兵器を新型のものにし、その後で同国の政治家はオバマ大統領の核弾頭削減計画の許可を出すことができるとしています。

クリドン補佐官は、「アメリカの核兵器の安全性や性能性を維持するために、今後10年間で数十億ドルの費用が必要である」と語りました。

核兵器を管理する団体 は、この計画を強く非難すると共に、この計画は莫大な費用を要する不必要なものであると警告しています。

こうした中、アメリカの国家予算が制限されたことから、国防総省は今後10年の同省の歳出を1兆ドルに削減されることを余儀なくされています。<引用 iran Japanese Radio
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<コメント>
核兵器の削減という思想は数を減らすということではないはずである。
新しい核兵器を作らない中で減らさなければ意味がない。
ここに米国の思想の脆弱性を見るのである。

アメリカのジャーナリストが同国の嘘を暴露

アメリカの報道のメインストリームの中にいるフリージャーナリストが、アメリカの9.11同時多発テロ事件の真実を明らかにしています。

プレスTVによりますと、これらのメディア関係者の多くが、「アメリカ政府は同時多発テロ事件と『テロとの闘い』と名づけた軍事活動の真実に関して嘘を述べており、メディアの経営者はこのような人々に情報を公開することを許可していない」と表明しているということです。

アメリカのトップジャーナリストであるセイモア・ハーシュ氏は、最近このニュースを重要であるとして、2011年5月2日ウサマ・ビンラディンを殺害したとするアメリカ政府の主張は、「大きな嘘であり、この主張は真実ではない」としています。

また、メディアの主流となっているほかのジャーナリストも、9.11同時多発テロ事件とビンラディンに関するアメリカの声明も嘘であるということで意見が一致しています。

シカゴ・デイリーニュースやロイター通信などの業務を行なっているジャーナリスト、シャーウッド・ロス氏は、最近行なわれたラジオインタビューで、「他のアメリカのジャーナリストは、アメリカ政府による捏造された内容や、公式の嘘という、最大の抑圧行為を暴露することができない」と語りました。

さらに、アメリカの有名な新聞記者であるポール・クレイグ・ロバーツ氏も、アメリカの主要なメディアから9.11同時多発テロ事件の真実を伝えることを禁じられています。<引用 iran Japanese Radio


<コメント>

「ビンラディン殺害が嘘だとするこの内容の信憑性はいかに」といったところだろうが、以前YouTubeで9・11を旅客機の突っ込んだ映像とニュースレポーターが伝えた映像とに不審点があるとしたものが流されていたことがある。

 

http://www.youtube.com/watch?v=7M4L1DSrdkA

 

http://www.youtube.com/watch?v=klAtO-tJG6A

 

http://www.youtube.com/watch?v=yGd6uzkneOQ

 

そんなことからすれば、ビンラディンが殺害されていなくとも不思議ではない。

 

米国の都市伝説でもいいが。

 

しかし、胡散臭いのだ。

英軍事誌、「イスラエルは年間10~15発の原爆を製造」

イスラエルの核イギリスの軍事雑誌が、シオニスト政権イスラエルが年間10発から15発の核爆弾を製造していることを明らかにしました。

イギリスの軍事問題専門誌Janes Defence Weeklyは、イスラエルは、年間、日本の長崎に使用されたのと同種の核爆弾10発から15発を製造しているとしました。

この雑誌は、イスラエルが中東で唯一核兵器を保有する政権であると強調しているロシアの研究所の統計に触れ、「イスラエルは、長距離ミサイル、戦艦、戦闘機に搭載可能な100個から300個の核弾頭を保有している」と報じました。

また、「イスラエルは、690キロから950キロのプルトニウムを生産しており、年間、10発から15発の核爆弾を製造するのに、必要なプルトニウムの生産を継続している」と伝えています。<引用 iran japanese Radio

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<コメント>
昨年12月3日流れたニュースを再度引用しよう。「ロシアのニュースチャンネル、ロシアトゥデイが、シオニスト政権イスラエルの保有する核弾頭の数は400個だと伝えました。


ロシアトゥデイは、6日木曜、「イスラエルの核弾頭の数は増えており、200個という世界の見方とは異なり、現在すでに400個に到達している」と報じました。

この報道では、これらの核弾頭を爆発させる様々な方法についても明らかにされています。

イスラエルは、NPT加盟と核施設の査察受け入れを求める国連総会の要請を拒否しています。

国連総会は、3日月曜、賛成多数で、イスラエルにNPT加盟を求める決議を採択しました。

イスラエルの核弾頭が世界の脅威になっている中で、この政権はなおも核弾頭の製造を続けています。 <引用 iran Japanese Radio」

イギリスの軍事雑誌の記事とロシアのニュースチャンネルの記事で単位数量が違っているのでややっこしいが、
長崎に投下されたファットマン型のプルトニウムは6.2kgだというから、プルトニウムの製造が年間690から950kgならば、長崎型原爆が111個から153個分となるし、原爆の数に相当するプルトニウム量を逆算すれば、
62kgから93kgになる。どちらかで数値の誤りがある。

そして、12月の記事では核弾頭400個という報道であり、小型の核ミサイルであれば、400発、ICBM型であれば、3発くらいは入るから、133発となる。年間15発程度のプルトニウム生産量のほうが妥当だと考えられる。

いずれにしろ、核兵器など不要なものをシコシコ作ってもらっては困るのだ。

米国はシリアの化学兵器問題を云々するのもいいだろうが、シリアと同様にイスラエルの核爆弾についても問題にするのが筋だ。しかし、そんな米国が核実験をしているのだから、米国はイスラエルの核に対しては何も言える立場にはない。

要は、米国のご都合で世の中かき回されているだけなのである。

[KHD]

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