溶けかかった脳みそからヒラメキを搾り出した過去の頁
福島原発事故が起きてから電力供給が怪しくなり世の中は節電は国民の義務の風潮が跋扈した。
電気料金は火力発電に切り替えたからといつの間にやら値上げされ、ちゃっかり再生エネルギー発電の賦課金まで取られている。
単身赴任のときに計算したら冷蔵庫の電気量が大半で、ついで電気ポットが電気を食っていた。冷蔵庫はやむなしとして電気ポットを止め、お湯は必要な都度必要な量を小さなヤカンで沸かしコヒーを飲んでいた。これはこれで凌げた。
最近は昔ながらの「魔法瓶」を利用している。朝沸かした湯は夜まで冷めずに飲むことができる。電気を使わなくとも十分な保温力である。電気ポットはコンセントを抜くとお湯も出てこない。
日本人は「省エネ」という偽善の言葉に快感に酔いしれているようだが、潤沢な電気エネルギーの虜になっているに過ぎないのではないかと怪しんでいる。
象印やタイガーの魔法を使えば、「省エネ」という呪縛から解き放たれ、人生の喜びとすばらしさを感じるに違いない。
これは魔法使いの極意である。
「原発推進」をしていた小泉元総理が今度は「反原発・脱原発」を唱えたと話題になった。世間的には「それっておかしくねー」となる向きと、「それみろ、あの小泉元総理もやっぱり反原発・脱原発になったじゃないか。反原発・脱原発は正しい」なんていう意見も出ている。
しかし、代替エネルギーを論ずることもなく「反原発・脱原発」を唱えるのはおかしくないかというまともな評論もある。チンピラ親父はこの評論の方が正しいと思う。
さて、別な見方をしてみよう。意外に論じられていないが、国際社会から見たエネルギー論かも知れない。原子力発電によって、石油利権のための戦争や紛争をなだらかに推移させたのではないのかと考えるからだ。
エネルギーを大量消費する国が、石油エネルギーの代替エネルギーを持っているなら、石油利権の争奪戦は緩慢になるはずで、もし、石油エネルギーしか頼るものがなければ、石油利権の争奪戦に加担することになっているはずだ。国際社会の近代の歴史は石油利権の争奪戦であり、中東問題の本質と言っても良い。
日本国内では福島原発事故以後、反原発・脱原発運動が起こった。そして、代替エネルギーとして自然エネルギーたる太陽光発電、風力発電などのインフラ整備を展開する土壌ができた。しかし、それらのエネルギーは補助エネルギーとしては使えるものの、原発エネルギーの代替としてはあまりにもお粗末なものである。
そして、反原発派が日本国内のすべての原子力発電所を停止させ、デフレ下の日本経済の足を引っ張ったことも見逃すことができない。民主党政権はエネルギー論の解釈を誤ったから政権を失ったといっても過言でない。そこから派生するデフレ経済からも脱却できず、失業者を増やし続けてしまったのだ。未だに総括できないのは民主党のお粗末の証明に違いない。
人間が原子力エネルギーを開発したまでは良かったが、そのリスクが大きいことも分かり、再び石油エネルギーへと向かっている。それは日本に限らず欧米も同じだ。今回シリアへの米国軍事介入という話は、中東戦争へ拡大し、さらには世界大戦になりかねない危うい事態であった。世界の良識ある国が反対し戦争にいたらなかったのは幸いである。
エネルギーをどうするかということが世界の政治に求められている最大の課題に違いない。未だ独立国となっていない軍隊を持たぬ日本は日米安保のぐらついた地盤の上でエネルギー問題に対応していかねばならないということを忘れてはならない。
日米安保の立場上米国のシリア軍事介入について婉曲的表現で「支持する」としたが、大陸的には「支持した」としか判断されず、中東戦争勃発となれば、日本にも火の粉が飛んでくる状況であった。
小泉元総理は日米安保を担保として政権運営をしていたから、エネルギー政策についての思想がミクロ的である。「核のゴミ処理」ができないのは政府の怠慢などブーメラン発言をしている。「反原発・脱原発」捕らえられる発言を唱える前に「核のゴミ処理」を推進するとした方が同じミクロ論でも印象が違ったのではないかと怪しんでいる。
エネルギー問題は国際的視野で見なければならない。そのために日本国はまず独立国として軍隊を持つことが必要条件となってくる。日米安保は日本国の足かせになっていて、世界平和を中立的に考え行動することを制限されている。その足かせをはずすことが重要なことに違いない。
小泉元総理は奇人変人であり、同類であるチンピラ親父としては、原子力エネルギーミクロ論を話しただけと見ている。米国共和党かぶれの小泉元総理はエネルギーの話をしても日本を独立国にしようとする考えはないだろう。むしろ、小泉元首相の発言は米国の潜流共和党のコピー情報と見れば米国の動きも予想できるに違いない。
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日本全国の原発が停まっている。石油を輸入して火力発電所で発電しているが、火力発電所では水を沸かして、蒸気タービンを回して電力を得ている。電気で暖房をとっているとしたら笑い話である。なんと非効率なことだろう。石油ストーブで暖をとったほうが効率が良いのではないか。
電気は従量制で使用した分の料金を払う制度だから平等だなどという理屈が登場するだろうが、原発停止による不足分電力を確保するために火力発電所が稼動している。暖房を電気で得るという無駄なことをしなければ、その分火力発電に要する燃料は減るに違いない。石油料金分の上積みは無駄な発電をしたことにより値上げ幅が大きくなっているはずだ。原子力発電であったからオール電化の契約者の電気料も一般の契約者の電気料金も平等だったが、原発が停止した事による火力発電所燃料の賦課金は不公平である。これは電力会社の欺瞞でないかと怪しんでいる。
さて、デフレ経済下における電力に関して考えた。
発電された電気は日中多く使用され、夜間の使用は少なくなる。２４時間発電されているから、夜間料金の設定は少額となっている。
一般家庭で２４時間通電しなければならないのは冷蔵庫である。一般家庭だから従量電灯料金で支払っている。冷蔵庫を夜間料金の電力を使って稼働させる。冷蔵すると同時に製氷をする。夜間時間帯が終わったところで、氷温冷蔵に切り替える。冷凍庫は使えないかもしれないが、冷蔵だけなら十分だろう。こうすると、電気料金は大幅に節約できる。夜間料金だけを見れば従量電灯料金の２分の１である。そんな冷蔵庫でも製作してはいかがか。
夜間電力の利用を考える。夜間電力をリチウムイオンバッテリーに蓄電する。それを日中使う。現在市販されている機器の価格は１５０万円位だ。バッテリーの寿命が１０年持つかどうか心配だ。
が、もっと突き詰めれば、これは本来電力会社が行うことではないのかというところに考えが及んだ。
電柱に変圧器が載っかっていて、６６００Ｖを１００Ｖや２００Ｖに変換して各戸に供給している。電力会社が、電信柱の上にリチウムイオンバッテリーを設置して、夜充電し、昼供給すれば、火力発電の夜間分発電した電気をストックできるから効率的になるに違いない。
これを更に発展させれば、火力発電所の隣にリチウムイオンバッテリーの総合充配電センターを併設すれば効率的に蓄電ができ昼に電力供給ができるかもしれない。
原子力発電所が稼動したとして、同じようにリチウムイオンバッテリーの総合充配電センターを併設すれば、数カ所ある原発を少なくすることは可能になるに違いない。活断層等の問題のない原発を早期に運転再開させ安定した電力を供給するのが電力会社の仕事である。総合充配電センターの設置は企業努力として当然なすべきであり、社内の留保金を出して設備投資をするのはデフレ経済脱却の方法になる。電気料金における火力発電用燃料の賦課金を低減すれば、停滞した工業へのカンフルにもなる。
ただし、リチウムイオンバッテリーの電圧をどの程度まで得ることができるか不明だ。市販品では家庭用１００Ｖになっているが、発電所の電圧は何万ボルトになるのだろう。それを創るのが日本人の知恵である。
また、その装置をネットワークで結び各家庭のバッテリー切り替えコントロールができるようにすれば、電力使用量のピークコントロールが容易にできるメリットもあるのではないか。結果として、中小企業への電力安定にもつながる。
米国のスマートグリッドとほぼ同じ考えになるが、全家庭の終端装置として夜間電力をリチウムイオンバッテリーに充電させネットワーク配電盤で制御するところが大きく異なる。そして何より、災害時の停電に対する非常用発電として有効となる。
再生可能エネルギーで発電した電気の固定価格買い取り制度で、経済産業省は21日、太陽光発電の買い取り価格を2013年度から引き下げる方針を固めた。導入が拡大し、太陽光パネルの価格が約1割下がった点を反映させるためで、経産省は買い取り価格を議論する「調達価格等算定委員会」（委員長・植田和弘京都大大学院教授）で説明した。風力発電や地熱発電などは、導入量が少なく価格を据え置く。
12年度の太陽光発電の買い取り価格は1キロワット時当たり42円だが、茂木敏充経産相は21日の講演で13年度は「30円台後半に引き下げることができるのでは」と述べた。経産省では37～38円前後になるとみている。同省のまとめによると、出力1キロワット当たりの太陽光発電設備の設置費用は、新築住宅用（12年10～12月期）が42．7万円と、12年度の価格算定で想定した46．6万円から下落。出力1000キロワット以上のメガソーラー（大規模太陽光発電所）は32．5万円から、28万円（12年10月以降）に低下した。＜引用 時事通信 1月21日
政府が進めていた再生可能エネルギーの買取価格が引き下げられる。こんなもの、すぐ値下がりすると法案が通ったときエントリーした。それ見たことか。笑うしかない。孫が損すればいいだけである。孫なふうにはならないか。
「今更危険と言われても」 東通・立地自治体、憤り隠せず
「活断層がある」－。原子力規制委員会の現地調査団が東北電力東通原発（青森県東通村）敷地の断層について示した２６日の最終判断は、原子力施設が集中する下北半島に波紋を広げた。
東通村の越善靖夫村長は役場で記者会見し「数少ない専門家が、このような短い日程で判断を下すことに憤りを感じる。立地地域を混乱させる」と怒りをあらわにした。
東北電の再調査を待たず、調査団が年明けに報告書をまとめることも批判。「新政権の下、過去の安全審査に関わった専門家を含め、幅広く議論して判断すべきだ」と訴えた。
村商工会の幹部は「原発事業には、村の産業界を挙げて４０年協力してきた。今更、活断層で危険と言われても困る」と不安を募らせた。
東通原発に勤務する東北電の社員は約２７０人。大半が村周辺に住む。年１回の定期検査には、最も多い時期で１日約１５００人の作業員が来る。村の人口（約７１００人）の２割以上だ。３カ月前後滞在し、宿泊や飲食関連で地域経済を潤してきた。
下北半島では、電源開発大間原発（大間町）や使用済み核燃料再処理工場（六ケ所村）の周辺海域でも、活断層の存在が疑われている。規制委の田中俊一委員長は「下北全体の調査は、いずれはやらないといけない」と話している。
大間町の金沢満春町長は「原子力業界が逆風を受けている。全国の立地自治体と共に原発の安全性を確立し、国民の理解を得られるよう努めていきたい」と険しい表情。
活断層の危険性を指摘してきた市民団体「下北の原発・核燃を考える会」代表委員の櫛部孝行さん（７１）＝むつ市＝は「活断層とはっきりした以上、再稼働すべきではない。耐震補強で済むレベルではなく、原子炉の設置認可を取り消すべきだ」と判断を支持した。＜引用 河北新報
今年もあと僅かとなった。自民党安倍内閣にご祝儀提案をしよう。
原子力発電所を陸地に造ろうとするから活断層の問題が出てくるのだ。
提案内容を一言で説明すると、陸奥湾の海上にメガフロートを浮かばせ原子力発電所を建設(移設）するというものである。
今年の夏、チンポ神輿にまたがり反対された大飯原発など琵琶湖に移転すればよい。福島原発は猪苗代湖に移転できる。
湾や湖にメガフロートを浮かべるのが反対ならば、現在ある原発の場所に人工湖を造ってメガフロートを浮かべればよい。メガフロートの目的は大きな免震装置となるからだ。
国内産業の起爆剤となる公共事業に違いない。
活断層の上にあるとされる原発を水上に移動すれば地震の危険性をなくし安全に電力供給を確保できる。原発推進派と脱原発派の折衷案になるのではと怪しんでいる。
原発論議に終始符を打ち、電力供給を安定させ公共事業で内需拡大をし、円高デフレを乗り切る新年にしてもらいたい。
今冬は一段と寒い。原発稼働のめどが立つだけで気持ちは暖かくなる。
日本維新の会の浅田均政調会長（大阪府議会議長）と片山虎之助元総務相が２２日、太陽の党の合併を受けて衆院選後の政権運営指針「骨太２０１３－２０１６」（仮称）策定作業を国会内で行い、国会議員定数削減など一部を除き大筋で合意した。原発政策については４０年で廃炉にすることを明記するなどして「脱原発依存」をにじませる。
憲法改正では、９６条の改正条項のうち衆参両院の発議要件を「３分の２から２分の１に引き下げる」とする。環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）については、交渉に参加した上で「国益に沿わなければ反対する」と明記する。
定数削減では、浅田氏が衆参それぞれで半減、片山氏は衆院８０、参院４０の削減と折り合いが付かず、「大幅削減」とすることで調整する。維新は「骨太」について２４日の発表を目指す。＜引用 産経
『原発政策については４０年で廃炉にすることを明記するなどして「脱原発依存」をにじませる。』
片山虎之助さんは１９３５年８月生まれだから７７歳。４０年を加えると１０７歳。公約を見届けられない。
浅田均さんは１９５０年１２月生まれで６１歳。４０年を加えると１０１歳。こちらも公約は見届けられない。
そこで「脱原発依存」をにじませたということですか。
民主党の「脱原発３０年」も似たようなものか。
「反原発」と「脱原発」は全然違う定義ということになるのかも。
「脱原発」を掲げる民主党は「近いうち」３０年で日本威信の会は確実な「遠い将来」を約束するということのようだ。
４０年も経過すれば今の原発は経年劣化で間違いなく廃炉になっているに違いはない。問題は新しく作るか作らないかというところが争点。
最近イスラエルとガザがミサイルを撃ち合って停戦協定の話合いまでいっている。ガザをアラブとして、アラブには石油があるがイスラエルにはない。米国はイスラエルの言いなりという公式がある。
日本は日米安保があるためどうしても米国追随型の動きをせざるを得ない。よって、アラブ対イスラエルで戦争が始まれば、日本は中立の立場をとることができず、原油供給が絶たれる可能性がある。
イスラエルが中東にある限り中東戦争のリスクは存在するから、日本は常に火力発電所を稼動できる保障がない。これは大きなリスクであり、原発反対や原発再稼動反対などを唱えるのは時期尚早と考えている。
原発停止による不足分電力を火力発電所に求めているうちは反対を唱えることは保留しなければならない。
これを解決するには、一つ目として自然エネルギーでまかなえる電力の分の原発を少しずつ停止させるということになるが、それでも原油供給停止のリスクは残る。
そして、二つめは憲法改正によって日本が普通の軍隊を持ち、日米安保を破棄し、世界各国に対して中立の立場が取れるようにすることで中東から原油の安定供給を受けることだ。
だから、原子力発電をゼロにするという目標は威勢がいいが、２０３０年という数値根拠が怪しい。憲法改正を視野に入れない政党は常に原油供給リスクを抱えている。
また、日本が憲法を改正して正規の軍隊を持っても日米安保を破棄するまでにはかなりの年月を要するからおいそれとは原発は停止できないに違いない。
チンピラ親父は２０３０年になる前に米国やイスラエルが消滅しない限り原発ゼロは無理な内容だと思っている。
今回の選挙で反原発や脱原発を唱える政党のマニフェストを見る時、そんなことを考慮したいと思っている。
「原発は当分停止できない」とする政党があれば正直なところだろう。
イスラエルのメディアによると、同国軍高官は１６日夜（日本時間１７日未明）、同軍が２４時間から３６時間のうちにパレスチナ自治区ガザに地上侵攻する可能性が高いと述べ、早ければ１７日夜（同１８日未明）にも侵攻が始まるとの認識を示した。軍報道官は侵攻作戦開始の決定はまだ行われていないとしている。
アシュケナジーユダヤ（改宗派のユダヤ教徒）がスファラディー（血統的）ユダヤ人とパレスチナ人を迫害しようと見せかけている様に見える。
予備役を集めているのはもっと大きな戦争のためではないのか。ガザ地区制圧のために７万５千人の予備役招集は多すぎる。
当面ガザに対して攻撃をするだろうが、イスラム教スンナ派の多いシリアを攻撃してイスラエルに従うシーア派の指導者（イマーム）を立てシリアを安定させ、最終的にイランを攻撃するという段取りではないだろうかと怪しんでいる。
イランの核兵器を処分するほうが、イスラエルにとっては平和の担保となりうる。
また、イランへの武器供給をするだろう中国を西から抑える意味もあり、中国の新しい指導者周近平を押さえ込む作戦も含まれているのではと怪しんでいる。
いずれ、世界の燃料供給地域中東の安定を手中に治める権力を意のままにしたいのがイスラエルの欲求に違いない。
日本の火力発電の燃料も高騰する可能性はある。
原発の再稼動を急ぐべきではないのか。
選挙は１２月１６日、それまで節電するしかないに違いない。
衆議院の解散が遅かったための「解散遅延節電」が必要となるだろう。
世界情勢を読めない国会議員は国民を守れないのではないかと怪しんでいる。
先週の土曜日に滅多に呼び出し音がならない電話が鳴った。
「太陽光発電についてのご案内ですが 。今よろしいでしょうか。」と営業の電話であった。
今だとまだ補助金が間に合いますとか言っていたが、当宅は東日本大震災で家が傾いていると言って低調にお断りした。
これから新築する家屋や建てて間もない住宅なら検討したかもしれないが、築40年、リフォーム後25年。東日本大震災で家屋の基礎にひびが入った家に、何トンになるかわからないが、太陽光パネルの負荷を掛けるわけにはいかない。
今日もニュースで「太陽電池は20年壊れない」と記事が載っていたが、それをのせる家屋の耐用年数には一切触れていない。
太陽電池が壊れる前にチンピラ親父の家が壊れるだろうから、それに合わせて太陽電池も壊れるに違いない。
今年から始まった買取制度の買取価格は1キロワット42円だというが、買取価格が物価上昇率に連動していなければ、獲らぬ狸の皮算用ではないのかと怪しんでいる。
本来、太陽光発電は売電を考慮せずに、自宅で消費する電力量を賄うことが優先され太陽光パネルを設置すべきものだろう。
チンピラ親父は建築物の構造計算は良くわからないが、後付けの太陽光パネルの家屋の構造に与えるリスクは大きいと怪しんでいる。今後、建築部材としての研究が行われた後の製品を購入すればいい話に違いない。
例えば、屋根瓦型太陽光パネルの考案され、瓦の数だけパネルを交換ができるような製品や、超薄型のパネルでトタン屋根と組み合わせるなど、現在の住宅仕様に合わせた製品が開発されれば建築物の構造計算を考慮しなくても済むだろう。
それからでも十分間に合う話である。
今、太陽光パネルを宣伝しているのは、カンチョクトとスゴスマ孫一味である。おいそれと話に乗っては危険である。
先日、急用ができ盛岡から仙台まで新幹線を利用した。いつもは自家用車で東北自動車道を灰色の道路とにらめっこして走るのだが、鉄道は前を見ても座席しか見えないから、車窓から外を見ていた。
東北地方は田んぼがいっぱい。緑色の稲が夏の陽射しでぐんぐん伸びているようにも見える。
栗駒高原駅を過ぎたところから古川駅までは、宮城県でも有数の田園地帯大崎平野を通過する。
田んぼの真ん中に島のように見える林が点在している。
農家の自宅だろう。木々を家の周りに植えて風を防いでいるようだ。
周囲は田んぼしかない。農業で食っていけなくなったら、田んぼにソーラーパネルを植えるに違いない。
金に目のくらむにわか成金が出現し、無駄遣いをしてやがて死んで行くのが目に見えるようだ。
人間は同じような誤りを繰り返す。分かっているけどやめられないのが人間でもある。
農家は米や野菜を作るのが生業である。
放射脳には汚染されないように祈る。
